5/16/2015
もう一人の自分を作る (いわゆるバックテスト)
昨日満期のIWMをギリギリで買い戻した以外、相場は愚か経済指標すらチェック出来ない状態。。指数関数的な事業拡大で忙殺月間も未だ半ばですが、ようやく休日を捻出。後で特別区設置の期日前投票も行かなきゃ...
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前述の通り、何にも書くような事が無い状態ですが、自宅PCのデスクトップに置きっぱなしだった、バークシャー・ハサウェイの2014 ARを見ていてフトした思いつきのオアソビでも。
ちょっと極端な値になりますが、過去の所得推移がわかり易い最低賃金を使って。
1964年、とある貧しい15歳の少年が、† 最低賃金の仕事に就きました。1日7時間、月20日労働を50年続けて2013年にその労働生活から引退。
当時は$1.15/h、2013年は$7.25/hで、そこから得た‡ 累積収入は$322,728。その額で生活出来るのかは??ですが、超倹約家だったとして。
先の資料でパフォーマンス比較に出ていた、‡ S&P500配当込指数。それに連動するミューチュアル・ファンドが1960年代からあるワケないのですが (VFINXで1976年) まぁあったとして、その超倹約家が50年で得た収入を作るのに、ファンドへ1965年以降毎年幾ら捻出すれば達成出来たのか?
‡ 収束値は、6.52....% でした。
毎年末にその年稼いだ7%弱をファンドへ機械的に放り込むだけで、50年後には自分と同じ稼ぎの相棒が出来上がる算段。
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しかし50年は長いですねぇ、、20代から働く事が一般としたらもう少し現実的な設定にしたいところ。いやいや目指すはアーリーリタイアでしょう?で考えると20年でしょうか。
次はもう少し現実的に平均可処分所得から。
Web上で見かけた平均をつなぎ合わせてみると23歳からの20年はこのような感じ。
6,283万円。それが多いか少ないかよくわかりません。一方、運用資産が40代前半で6,000万円台だとそれなりにリスクとってきた人になりますね。
さて先の超倹約家なアメ人と同じく、毎年可処分所得の7%弱を運用に回してみると、
1965年~、1966年~、1967年~.............と、20年間を各年スタートで行っています。ご想像の通り、いつ運用開始するかで全く異なる結果に。当然、もう一人の自分には程遠いです。。。
ではこのバックテスト上、最悪のパフォーマンスでもう一人の自分を作るには、可処分所得からいくら突っ込めばよかったのか。
‡ 収束値は、71.5.....%
幸運な運用開始時期の場合3億越え、最悪でもう一人の自分。
一つ上のグラフでは、率は同じとはいえ表に占める幅が小さかったので感じにくいかもですが、想定 (事後的に測定) されたバラツキの中で、運が殆どの要素だとまざまざと見せ付けられているような。
何れにせよ、7割突っ込むのはw
† 最低賃金はこことかここを参照。
‡ 諸経費関係や為替は無視。
5/06/2015
Shirai Omachi wisteria park
真ん中に結婚式が入ってて予定もへったくれもないGWでしたが、せめて少しぐらいは休日感を味わいたくて昨日は比較的近場にリフレッシュしに行ってきました。
ボランティアによって支えられている公園らしく、手作り感がありそれもまた良かったです。光の差し込み具合によって見え方が変わる様が綺麗で、写真が趣味でもなんでもない自分ですが、スマホで結構な数を撮影。そうそう、藤は香りも良いんですよね。
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と、US市場は動いているのに暢気な更新していますがww 保有株はそれでいいとして、オプションは現在350,000$程デルタリスク (ガンマ,ベガロングなのが救い) を持っていますので今日からNFPにかけてリスク調整しないとなぁ、と思いつつの連休最終日。
4/29/2015
目が曇ってよくわからん
誰がトヨタとウィンウィンやて?
えーこのAA型誰得?このディールで野村證券が儲けるつもり、までしかワカラン。。。トヨタ:最大5000億円発行、初の種類株 ― 中長期保有の株主層開拓 (1) | Bloomberg
(ブルームバーグ):トヨタ自動車 は28日、譲渡制限が付いた種類株式を最大で5000億円発行することを決めた。株主総会での承認手続きを前提にして、非上場となる初の種類株を通じて中長期保有の株主層を開拓するのが狙い。
28日付資料によると、発行するのは第1回AA型種類株式(AA型はトヨタ初の乗用車の車名)。調達資金は燃料電池車(FCV)開発を含む研究開発費(R&D)に充てる。6月の総会後に決まる1株の発行価格は決定日の東証終値 の1.2倍以上として、株数は5000万株が上限。普通株の希薄化を避けるために同数程度の自己株式を取得する予定。
トヨタはR&Dが業績に寄与する期間と株主の投資期間がなるべく重なることが望ましいと判断、概ね5年後に普通株への転換や発行価格での買い取りが可能な種類株にした。配当年率は発行年度に0.5%として、1年ごとに0.5ポイント上昇する。普通株と同様に議決権は付いている。引受証券会社は野村証券。
SBI証券の鈴木英之投資調査部長は、トヨタの種類株は一般的にはなじみのない方法で資本調達の多様化がメリットだと述べ「日本のトップ企業であるというポジションを考えれば、このような方法があるということを日本、産業界に示している部分で意義がある」と指摘した。
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